5/9の日経新聞に「「お得感」4年で25％増」という見出しで「消費者余剰」についての記事がございました。
「消費者余剰」という言葉は初めて聞いたので、調べてみましたら、次の通りでした。
例えば、ある消費者がりんごに対して500円の価値があると考え、500円までなら支払っても良いと思っているとします。
この場合にりんごが100円で売られており、その消費者が100円で購入したとすると、得られる消費者余剰は500-100=400(円）ということになります。
500円支払っても良いと思っていたりんごを、100円で買えたわけですから、この消費者は400円得をしたと思うはずですよね。
このように、消費者のお得感を数値化したのが消費者余剰というわけです。
上記の例は、かなり簡略化された説明で販売戦略の一つとして、研究されているようですが、ここでいう「消費者」は具体的な個人ではなく、「消費者全体」を意味しているそうです。
つまり、ポイ活やコジ活、バーゲンセール等、日常的にお得だな～と思っていたことが、経済学の世界には既に存在していたということに驚きました。
また、お得感２５％増についても、企業間競争によって、デジタル分野などでは単に価格が下がるだけではなく、質や量の向上を伴って、価格が下がってきており、消費者が同じ金額以下でこれまで以上の満足感を得るようになっているとの内容でした。
その一方、競争にさらされている企業にしてみますと、販売価格の低下と質の向上という相反するサービスの提供を余儀なくされることになりますが、デフレ慣れした日本では絶妙な舵取りが求められるので、各社の戦略の違いが鮮明化して、消費者にとっては分かり易くなるのかもしれません。
この記事を読んで、サラリーマンの所得が漸減している一方、それに対応しようとしている企業やサービスが新たに発生し、思っているより生活の質の下落感を感じなくなっているのかなとも思いました。
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